2008年09月03日 22:41
昨今の就業事情において、すでに終身雇用制度は崩壊したと考えてよい。よって突然の解雇を通告される状況も、頭の片隅にはおいておく必要があるかもしれない。
また、これまでいただいたメールの中にも、突然の解雇通告を受けたといった方がいらっしゃった。そこで今回は解雇についての私見を述べてみたい。
そもそも解雇とは、どのようなことで発生するのだろうか。
これについてあれこれと調べてみると、実は、解雇理由の多くは、解雇される当人ではなく、会社側に存在することの方が多い。たとえば、企業の統廃合による人員整理や、企業の業績悪化、業態自体の衰退などから、人員を削減しなければならないなどの事情によって、多くの解雇者が発生する場合がある。通常、このような場合は、早期退職制度などを設定することになるが、企業によってはくびの切りやすい弱者から、無条件、もしくは適当な理由のもとに、解雇を通告することも少なくない。
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よって、勤怠の悪さや横領などの犯罪行為を始めとする解雇に相当する問題や事件を起こした場合を除き、解雇されたからといって自分を責める必要はまったくないと考えている。
また、不当に解雇されたことを不服とし、提訴する人もいる。これについて間違いとはいえない。正義を通すのも道のひとつだからだ。しかし裁判で無駄な時間やおカネを使うのであれば、むしろなるべく有利な条件を得るために、会社側と交渉する程度にとどめ、もし聞く耳を持たないのであれば、それだけの会社だったとあきらめ、さっさと次の就職口を探したほうが、経済的リスクは低い。
さらに、解雇の場合、家族にいえず一人で苦しみながら借金を重ねてしまうケースも多い聞く。解雇自体会社側に問題があったのであれば、それを正確に把握しておくことで、経歴への傷を最低限に抑える方法はいくらでもある。また、家族にもその旨を正しく伝え、みんなで苦境を乗り切る努力をされたほうが良い結果を生むことだろう。
と、偉そうなことばかりで恐縮だが、実は、私のように一人で抱えてうつになる人間も少なくない。私の場合は、幸運にもうつからは抜け出せたが(本当だろうか?)、そのまま自殺など、死に至ったとして、その原因が本人でなく、単なる会社の業績悪化だとしたら…。考えただけでも馬鹿らしい話ではないだろうか。
だからこそ、解雇されたことを苦にするよりも、むしろ、さらにすばらしい道が切り開かれるのだと自らの心を励まし、とにかくは考えられるあらゆる行動を開始した方が、事態は良い方向へと向かうように思う。
実際、最悪の私の状態が、ゆっくりであれ改善し始めたのは、あれこれと悩むのをやめ、じたばたとではあったが、行動を起こし始めてからのことだった。
あなたはそんなところで人生を終えるような方ではない。進もう。そしてさらにすばらしい未来を勝ち取っていただきたい。あなたが決心さえしてしまえば、その道は、さほど険しくはないはずなのだから。
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